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リコールとは?通知は来る?対象になった場合の対応法とディーラーでの手続きについて

リコールに関する案内
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リコールとは、車の構造が保安基準に適合していない場合に発表される通知です。新車販売から数カ月で発表される場合もありますし、10年以上が経過していても新たにリコール対象となる部品が出てくることもあります。

リコール対象となった場合、車の所有者に通知が届き、ディーラーを経由してリコール作業を行ってもらわなければなりません。またメーカーでは車に不具合が発生した場合、リコールだけでなくサービスキャンペーンも行っています。この2つの不具合対策には違いがあります。

そこで今回は、リコール対象車となった場合の流れや不具合が発生した場合の対策の種類、意外と知らないリコール状況についてもご紹介していきます。

そもそもリコールってどういう意味なの?

緑のミニチュアの人とクエスチョンマーク
©Андрей Яланский/stock.adobe.com

「〇〇メーカーからリコールが発表されました」など、リコールが発表されると大きくニュースなどで取り上げられます。そして「リコール=悪い車」というイメージが強い方も多いのではないでしょうか。

リコールとは現在や今後、保安基準に適合しないもしくは、しなくなる可能性のある部分が見つかった場合に発表される制度です。リコールが発生すると、メーカー直下のディーラーが対処し、不備のある部分を対策品と交換したり電子制御装置を更新したりします。

そしてどんなメーカーでもリコールは存在します。リコールが発表されたからこのメーカーは信用できない、などということはなく、不具合箇所が見つかった場合、迅速に対象部品の交換をしてくれているからこそ今現在も安全な走行ができているのです。また日本車の性能が高いという部分も、このような迅速な対応がされているからこそだと考えることができます。

リコール以外にサービスキャンペーンという処置もある

リコールとは国がメーカーへ不具合箇所の改善対策を命じ、メーカーがその指示に従うという流れですが、メーカーではリコール以外にサービスキャンペーンという取り組みも行っています。サービスキャンペーンとは、保安基準対象外の部品から不具合が発見された場合に行われる取り組みです。

安全性能に影響はないものの、不具合が起こる可能性が高い場合などがサービスキャンペーンに該当します。例えばファンモーターのコネクター品質が悪く、接触不良が起こりやすくなっている場合などでは、サービスキャンペーンを行い対策品に交換します。

リコールやサービスキャンペーンは積極的に利用した方がお得です。なぜならば無料洗車はもちろんのこと、作業内容によっては、通常脱着しないような装置を外しての作業をするため、一緒に点検も行ってもらえるためです。

例えばオルタネーターのリコールがあったとしましょう。リコール内容によりますが、リコール作業を行う際は、基本的に対象部品を外しての作業となります。オルタネーターなどは故障でもしない限り外すことはめったにないので、その周辺の点検も同時に行えます。

もしオイル漏れがあれば知らせてくれるでしょうし、ベルト周辺に異常があれば交換をオススメされるはずです。

リコールは、一般的な点検では確認できないような箇所の点検ができるというメリットもあるので、できればリコールやサービスキャンペーンは受けておいた方が得なのです。

リコール同様、サービスキャンペーンもさまざまなメーカーから発表されており、対策数も多くあります。つまり車メーカーではお客さんの信用や安全を守るために、国からの指示がなくても独自に不具合の改修や修理を行っているのです。

リコール発表までには何度も調査や検討が行われている

国土交通省の表示板
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リコールは毎年何件も発表され、簡単に不具合を見つけているように見えますが、実はリコール発表までに何度も調査や検討が行われています。利用客のクレームなどからリコールへ発展することもあり、何度も同じような不具合が出ているのであれば将来リコールとして発表されるかもしれません。

そして保安基準に接触する不具合なのか、たまたま発生した不具合なのかをしっかりと判断するため、何件もの調査や検討が行われているのです。

また、メーカーからすればリコールが起これば、メーカーの信用にかかわるためできればリコールはないに越したことはありません。もし発覚しても隠してしまうという事態を避けるため、国独自での分析や検討も行われ客観的に判断されているという背景もあります。

つまり不具合が多く発生した場合、国とメーカーそれぞれが不具合について調べ、必要であれば国からリコールを届け出るよう指導がなされているということです。もし不具合を隠していたり、虚偽の報告を行ったりすれば「リコール届出義務違反」に該当し従わない場合には、懲役1年以下、罰金300万以下、法人罰金2億円以下などという重い罰則が待っています。

リコールを隠すということは、国からの処分だけでなくお客さんの信用も失う、とてもリスクの大きい行為であり絶対に行ってはいけないことなのです。

今は有料で行っている修理が将来リコール対象になる場合も

リコールが発表されるのは、新車販売直後だけではありません。車が販売されて数年が経っていたとしても、新たなリコールは発表されます。そしてディーラーでは、どんなタイミングでもリコール作業を行っているのです。

リコールは多くの不具合情報を元に調査が進められるため、現在、有料で行っている修理が将来リコールとして発表されるかもしれません。ディーラーでは初期不良などの故障が発生した場合、必ずメーカーに報告しています。その情報はメーカーで処理され、必要であれば交換部品を回収後調査し、保安基準に接触する不具合があった場合に、リコールの届出を行っているのです。

また車を購入後、数年が経過しないと分からないような不具合も数多くあります。そのような不具合は、メーカーでの試験走行で分かるものではなく、お客さんが実際に使用しないと出てきません。そのため車が販売されはじめ、数年が経過しないと分からないのです。

このように現在、有料で修理している場合でも今後リコールになる可能性は十分にあります。もし新車を購入後大きなトラブルがあった場合、今後リコールになる場合もあるためリコール情報に注目しておきましょう。

愛車がリコール対象車に!どうすればいいの?

頭を抱える男性
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では愛車がリコール対象車になった場合、どうすればいいのでしょうか。ニュースなどではよく聞くリコールですが、実際に自分の車が対象となってしまったら、どのような対応をすればいいのか分からない方も多いと思います。

では愛車にリコール通知がきた後の流れをご紹介しましょう。

リコール作業を受けるまでの流れとは

リコール通知が来た後の流れは以下の通りです。
➀通知が来る
②ディーラーへ電話し入庫する時間を決める
③ディーラーへ入庫する
④リコール作業終了

メーカーが国土交通省にリコールを届け出た後、プレスリリースが発表されます。プレスリリースとは企業が報道関係に向けた発表のことを指し、車サイトなどで取り上げる新しい情報はプレスリリースを元にしたものが多くあります。
リコールもプレスリリースの対象であり、リコールの規模によって大きく報道される場合と、あまり報道されない場合があるのです。その後、車の所有者に向けDMやメール、電話などで入庫のお願いをするという流れとなっています。

リコールは基本的にディーラーからどうすればいいのか指示があるため、その指示に従っておけば大丈夫です。また車検証やメンテナンスノートさえあればリコール作業を行えるため、特別に何かを準備する必要はありません。

しかしリコール発表直後でリコール対象車が多い場合、対策部品が足りなかったり入庫が多すぎて作業ができなかったりするなど、対応するディーラーは多忙を極めます。そのためリコール作業で入庫する場合、必ず事前に連絡することが大切です。

そして入庫日や時間を決め、ディーラーに出向きましょう。入庫すればリコール作業が終わるのを待つだけとなります。その際、通知の紙などがあれば渡しておけばいいでしょう。

ここで注意すべき点が一つあります。もし個人間の取引で車を譲り受け、車検証の名義変更や住所変更を行っていない場合、新しい所有者の元に通知は来ません。昔の所有者へ通知が届くため、実際に乗っている人はリコール対象車であることを分かるすべがないのです。

これはリコールだけに限らず、自動車税にもかかわってくるので個人間で取引をした場合、名義変更と住所変更は必ず行っておきましょう。

ディーラーへ入庫する前に必ず連絡を入れることが大切!

リコール作業でディーラーへ入庫する場合、必ず事前に連絡しておくことがとても大切です。先ほどお伝えしたように対象車が多かったり、リコール発表直後だったりすると、リコール作業がさばき切れていない場合がよくあります。つまり事前連絡もなしに突然来店しても、作業を行ってくれない場合もあるのです。

また対象車が少ない場合や対策品がエンジンなどのような大きい装置の場合、ディーラーが対策品をあまり持っておらず、リコール作業を行ってもらえないこともあります。また、作業はしてもらえるが入庫が多すぎて何時間も待たなけばならない、なんてことにもなりかねません。

リコールに限らず、ディーラーは基本的に予約制の店舗です。飛び込み来店はあるものの、どうしても予約が優先されます。せっかく出向いたのに、何時間も待たされると気分もよいものではありません。そのため事前に連絡することが大切なのです。

リコール対象であるかどうかを確認する方法3選!

パソコンを使う女性
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リコール対象車に入っていたとしても、通知がくるまでは時間がかかります。ニュースなどはとても早く情報を仕入れ、全国民に伝えるためニュースと通知がかみあわないことも少なくありません。一刻も早く自分の車が対象車かどうか知りたい人は多いはずです。

そこで愛車がリコール対象に含まれているか確認できる方法を3つご紹介していきます。

メーカーのホームページで確認

まずはメーカーホームページで確認してみましょう。各メーカーでは必ずリコール情報を記載しています。リコール情報の中に愛車の型式や車体番号の有無を確認できます。

そしてどんなリコール内容なのかも詳しく記載されているので、どんな不具合がありどんな作業を行うのか事前に知ることもできるのです。リコール対象かどうかを確認するためには、愛車の車体番号を知る必要があります。

車の車体番号の確認方法は、
・コーションプレート
・車検証
この2つの方法で確認できます。

しかしコーションプレートは車種によって場所が違うため、車検証で確認することをオススメします。

国土交通省のHPで確認

メーカーサイト以外では、国土交通省のHPでもリコール情報を確認することができます。国土交通省のHPはメーカーと違い、全てのメーカーのリコール情報が記載されているため、探すのは少し複雑です。

検索するためには
・車名
・型式
・届出日
の3つが必要であり、届出日まで正確に知っている方は少ないと思います。また検索結果表示も、リコール内容ではなく届出番号となっているためとても検索しづらいのではないでしょうか。

そのためリコールのメーカーが分かるのであれば、国土交通省のHPではなくメーカーのHPで検索する方法をオススメします。

参照URL:【国土交通省リコール情報検索】

DMやハガキ、電話がかかってくるかどうかで確認

最も確実な方法がリコールのDMやハガキ、電話がかかってくるかどうかで判断するという方法です。もしディーラーに定期的に入庫しているのであれば、使用者の情報をディーラーが握っているため電話などで連絡が入るでしょう。しかし中古車で購入し、その後もディーラーへ全く入庫がなければハガキで通知が来ます。そして最寄りのディーラーでリコールを受けるように案内されるのです。

自分からリコール作業をお願いするため電話するのであれば、車の型式や車体番号が必要となってくるため事前に準備しておきましょう。ディーラーも全く入庫のない車より、いつも入庫してくれている車を優先してリコール作業を行うため、今までディーラーに全く入庫したことがなければ自分から電話を入れてみるのも一つの方法だといえます。

意外と知られていないリコール情報をお教えします!

白いキーボードの中の赤いリコールキー
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リコールとはどういう意味なのかということを知っている方は多いと思います。しかし表面上だけのことは知っていても、深い部分まで知っている方は少なく、リコールが出ているからとディーラーの営業マンに怒る方もいるのです。そこでリコールに関してのあまり知られていない情報をご紹介していきます。

リコールとはディーラーではなくメーカーのミス!

リコールが発表されると、ディーラーが作業を行うためリコールはディーラーの責任だと勘違いしている方は多くいます。しかしこの考え方は根本的に間違っており、ディーラーはメーカーが起こしたミスの尻ぬぐいをしているだけにすぎません。メーカーが末端のお客さんとかかわることがほぼないため、代わりにディーラーがリコール作業を行っているにすぎず、ディーラーは全く悪くないのです。

そもそもディーラーとメーカーは同じ会社ではありません。メーカーは車を製造している会社ですが、店舗販売はしておらず、ディーラーがメーカーと契約を結んで店舗を構え、車を販売しているという形となります。

たまにリコールに関してディーラーの営業マンに強くあたる方がいますが、そんなことをしても全く意味がないのです。ただ当たり散らした方のイメージが悪くなるだけにすぎず、メーカーに直接問い合わせをしない限り、その怒りは絶対にメーカーに届きません。

ディーラーで働いている身としては、リコールが発表されお客さまに迷惑をかけてしまい申し訳ないという気持ちはあります。ただ、リコールが発表され悪くもないディーラーの営業マンが頭を下げているならば、腹立たしい気持ちだったとしても、営業マンやサービスフロントに強くあたるのはやめてほしいと感じています。

リコールが発表される前に自腹で修理した場合は返金手続きが可能!

先ほど、今現在、修理代が発生している故障が将来リコールになる可能性があるとお伝えしました。そして実際にそのような事例はたくさんあります。もし修理代を自腹で支払っているのであれば、そのお金は後日返金してもらえるのです。

注意点としては返金の申請をしなければ返金は不可能ですし、リコール対象であり、なおかつ修理した整備工場がディーラーであることが大前提となります。つまり安く済ませたいからと町工場や、カーショップなどで修理してしまった場合、返金はされないということです。しかしリコール作業自体はしてもらえると思うので、一度連絡し確認してみることをオススメします。

車の不具合は積極的に報告した方がよい

新車を購入した後、何か変な箇所があれば積極的に報告することをオススメします。なぜならばそういった報告が多ければ多いほど、不具合としてメーカーへ連絡が行きリコールにならない場合だとしても、サービスキャンペーンとして対策が行われるかもしれないからです。

基本的にディーラーは何か不具合が起これば、メーカーに連絡を入れています。わざわざ自分でメーカーに連絡するのではなく、ディーラーへ行きその旨を伝えることで不具合の報告ができます。しかし全ての不具合がリコールやサービスキャンペーンになるわけではないため注意しましょう。

新車には必ず新車保証が付いています。不具合として大々的に対策を行わなくても、保証で直してくれる場合も多くあるので伝えることは大事なのです。

リコールは日常的に発表されている

リコールは日常的に発表されています。数年前のエアバッグのリコールなどのような対象台数も多く、対象メーカーも多い場合は大々的にニュースで報じられていますよね。しかし大きく取り上げられないような小さなリコールも多く存在しているのです。

2019年のリコール件数は国産メーカー全て合わせ229件でした。毎日ではないものの、単純計算で2日に1件ほどは発表されていることになります。このように毎年多くのリコールが報告されているのです。

ではなぜそんなに頻繁にリコールが発表されるのでしょうか。メーカーの手抜きによるものなのでしょうか。その理由はいくらメーカーでも使用状態を完璧に再現することができないからです。

新車を製造する際、メーカーでは走行テストを何千回、何万回と行っているはずです。しかし何万回走行テストをしたところで、実際に家庭で使用する場面と同じ状況にはなりません。

毎日負荷のかかる山道を通勤で使用している方もいれば、ほとんど乗らず週に1回10分程度の走行しかしないなど、使用方法は車を乗っている人によって大きく変わります。使用方法が違えば、当然出てくる不具合も違ってきます。

例えば同じ日に購入したAさんの車は好調なのに、Bさんの車は不具合が出たというように、使用する環境で新たな不具合が見るかることも珍しくありません。使用頻度、使用方法、走行する路面状況、外気温の違い、乗り方の違いなど人や場所によって違う場面は多くあります。そのため車が市場に出回った後に、新たな不具合が発見されリコールとして発表されることになるのです。

リコールに関するよくある質問

A

リコールには期限があるの?

リコール作業には期限がありません。例えば5年前に発表されたリコールでも作業を行います。つまりリコール作業はいつでもいいのです。
しかしリコール作業をしないと車検に通らないことが多いため、通常、車検前に作業を行うことが多くあります。

ここで注意してほしい点は、リコールは安全性能に影響する部分に不具合が起こる可能性があるため行う対策です。
めんどくさいからとリコールをいつまでもしなければ、その不具合によって事故が起こる可能性もゼロではありません。そのためリコールが発表されれば、できるだけ早くリコール作業を行ってもらう必要があるのです。

A

リコール対象は新しく作られた車だけ?

リコール対象車は販売から1年未満の車などという条件はありません。何年前に販売された車であっても、リコール対象車になることはあります。そして10年以上前に販売され、今現在製造されていないような古い車でも、リコール対象となる可能性はあるのです。

つまり現状で公道を走る車であれば、どんな車でもリコール対象となり得ると覚えておきましょう。もしかしたら現在乗っている自分の車も、リコール対象になるかもしれないのです。

A

リコールの通知を無視した場合どうなるの?

リコールの通知が来ているのにも関わらず無視をすると、車検に通らなくなってしまう可能性があります。車検ではさまざまな箇所を見ていますが、同時にリコール対策を行っているかという箇所も確認しているのです。

ディーラーで車検を通す場合であれば、何も伝えていなくてもリコール作業を行ってくれるでしょう。
しかし格安車検や民間整備工場、ユーザー車検などであればリコール作業を行うことができないため、車検のために入庫しても車検を通すことができないといわれてしまうかもしれません。そうなった場合、自分でディーラーへ行きリコール作業を完了した後、再度、入庫するという手間がかかってしまいます。

しかしリコール作業を行わなくても車検を通すことができるリコールも存在します。対象となっている部品によって、車検に通るのか通らないのかが変わるのです。
どんな部品であれば車検に通るのかというのは、実際に確認してみないと分からないものの、全てのリコールが車検に影響するわけではありません。つまりリコールが発表されたからといっても、対象車全ての車のリコール作業が完了しているわけではないのです。

車検に通るリコールはあるものの、安全性能にもかかわるため、早めにリコール作業を終わらせることが大切です。

A

リコール作業はどのくらい時間がかかるの?

リコール作業はリコール内容によって作業時間が変わります。30分で終わるリコールもありますが、複雑な装置の交換などであれば1日がかりの作業となってしまうのです。もし自分の車のリコール作業時間を知りたければ、お願いするディーラーに電話して聞いてみることをオススメします。

そして入庫する前には必ず予約を入れましょう。店舗で保管している対策部品にも限りがあります。1日に作業できる台数も整備士の数によって変わるため、対象台数が多ければ飛び込みでお願いしても断られる可能性は高いです。作業時間を確認する際に、入庫予約をしておけば無駄がなくスムーズな作業が期待できるのではないでしょうか。

A

リコール作業を受けられるのはディーラーで購入した車だけ?

リコール作業が行われる車は、ディーラーで購入した車だけではありません。どのような車でもリコール対象車に指定されているなら作業をしてもらえます。ディーラーで購入した車はもちろんのこと、中古車で買ってもサブディーラーで買っても扱いは同じです。リコール作業をしてもらうための購入方法に決まりはなく、たとえ個人間の取引であろうが構いません。

そしてリコール作業は正規ディーラーでしか行えないため、今まで全くお世話になっていないディーラーに車を持ち込んだとしても問題なくリコール作業を行ってくれます。

ただ注意すべき点はあります。何度もお伝えしますが、個人間での取引によって手に入れた車の名義変更や住所変更を行っていなければ通知はきません。またエアバッグを取り外して乗っているなど、リコール対象部品を取り外していた場合にも、作業は行ってもらえないので注意しましょう。

まとめ

シートベルトを装着する女性
©lzf/stock.adobe.com

リコールの出た車=性能が悪い車というイメージが強いですが、決してそんなことはありません。どんな車でもなにかしらのリコールはあるでしょう。また新しく製造された車が完璧であることは少なく、なにかしらの不具合が出てしまうことも多くあります。

しかし日本のメーカーは不具合が少なく、もし不具合が出てしまっても迅速な対応を行っているため、海外からも信用が高く人気なのです。

リコール対象車となってしまうと、わざわざディーラーへ出向き作業を行ってもらわなければなりません。とても手間であり、持って行くのがめんどくさいと考えてしまう方もいると思います。しかし安全面にかかわるため、リコール作業は必ず行ってもらいましょう。

またリコールの中には、車検に通らないものも存在するためできるだけ早く終わらす方がよいのです。

手間だと考えてしまうとそれまでですが、逆に考えると対象部品を新品に交換してくれるためチャンスだと考えることもできます。例えばリコール内容によってCVTが壊れた場合、無料でCVT本体を新品に変えることができます。通常このような装置を新品に変える際は、何十万円もの費用が発生しますが、リコールが関係していると無料で行ってくれる場合もあるのです。

もちろんリコールに関係ない場合は無償修理を受けることができませんが、リコールをマイナスと捉えるだけでなく、むしろチャンスだと考えることで、愛車をよりよい状態にしていくことができるのではないでしょうか。

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この記事の執筆者
MOBY第3編集部

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