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ドライブレコーダー

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ドライブレコーダーが欲しい人は半数に!あおり運転に遭ったは90%以上【最新調査結果】

ドライブレコーダー非保有者の半数が今後の導入を検討

ドライブレコーダー
Timothy Valentine CC 表示 – 非営利 – 継承 2.0 / CC BY-NC-SA 2.0
出典 : https://www.flickr.com/

ドライブレコーダーをまだ使用していない人の約半数が、今後ドライブレコーダーの導入を検討しているという調査結果が発表されました。

ドライブレコーダーは、運転中に自身が事故に巻き込まれた場合の事実を記録することによって、加害者/被害者の立場を明確にすることができます。

それだけではなく、目の前で発生する他車の交通違反・交通事故事の状況を記録したり、偶然とはいえ自然災害や犯罪の証拠となる映像を記録したりすることでも役立つ場合があります。インターネットの動画サイトにもよく投稿されているのを目にする人も多いことでしょう。

ドライブレコーダーが注目されている理由

2017年11月に全国のドライバー約13,500人に対して実施した*調査結果では、昨今話題となっている「あおり運転」という危険な行為が発端とされる事故の報道によって、7割のドライバーが安全運転により気を使うようになったと回答しています。

自分が安全運転を心掛けていても交通事故や煽り運転に巻き込まれる可能性がなくなるわけではなく、映像を記録していることを相手に知らせるという自衛手段の一つとして「ドライブレコーダーの装着」が注目されているわけです。

*本記事はGfKジャパンが行った消費者調査「危険運転に関する調査」を元に作成しています。

「危険運転に関する調査」概要
■調査期間: 2017年11月13日~11月26日(計14日間)
■調査対象: 自動車保有者 約13,500名(ノンウェイト集計)
■調査方法: インターネット調査
■回答者属性: 性、年代、居住都道府県
■車関連情報: 保有車情報(車種、ボディタイプ、新古)、運転用途、運転頻度
■調査内容: ドライブレコーダーの購買行動(購入時期、購入理由)、運転中にあおられた経験(時期、時間帯、場所、方法、交通事故に繋がったか、ドライブレコーダーで記録したか)、あおり運転に関する報道を受けての変化(運転に関する意識、ドライブレコーダーに求める機能、ドライブレコーダー購入有無等)

ドライブレコーダーの販売台数は2017年10月から急伸

ドライブレコーダー 販売台数
出典:GfKジャパン

ドライブレコーダーの販売台数は、2017年10月から急激に伸びています。
このデータはGfKジャパンが「全国のカー用品量販店」「家電量販店」「GMS」「インターネット通販」において、2017年におけるドライブレコーダーの販売台数を調査したもので、同年9月までは前年をわずかに上回る程度で推移していた販売台数が10月は前年同月の2.6倍、11月は2.4倍と10月を境に急伸しているのです。

ドライブレコーダーを急伸させた悲惨な出来事

ドライブレコーダーが2017年10月から急伸した背景として、2017年6月5日に東名高速道路にて発生したあおり運転で、追い越し車線で無理やり停車させられ、後続のトラックが追突したことで夫婦2名が亡くなった悲惨な事故が影響していると思われます。

同年10月に加害者の加害者を「危険運転致死傷罪」で起訴されたのですが、法定刑が比較的軽い罪(7年以下の懲役もしくは禁錮、または100万円以下の罰金)であったことが、社会的に大きな議論を招き話題になった事件でした。この報道によって、ドライブレコーダーを自衛手段の一つとして購入するドライバーが増えたことに間違いないでしょう。

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この記事の執筆者
宮代ツトム

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