MOBY[モビー] > お役立ち情報 > 【一人暮らしでも車を持つ方法】月々の維持費を下げる裏ワザ

お役立ち情報

2021年09月28日更新

【一人暮らしでも車を持つ方法】月々の維持費を下げる裏ワザ

車の維持に月々かかる費用には何がある？
毎月ではないが毎年支払う費用には何がある？
車検のある年だと費用がさらにかさむ
一人暮らしで車を持つにはいくら必要？
月々の出費を少なくする方法は？

車の維持に月々かかる費用には何がある？

自動車（ローンでの購入）の維持にかかる様々な費用で、毎月必ず発生するものをまとめると次のようになります。

任意自動車保険料
ローン支払い
燃料代
駐車場代

これらの中でもとりわけ費用が高くなりやすいのはローンの支払いですが、地域や場所によっては駐車場代のほうが高くつくこともあります。

燃料は特に変動が激しいですが、任意保険料・ローン支払い・駐車場代は事前に費用を確かめることができますので、自身の支払いプランに合わせて購入・契約を決めることが大切です。

各項目について、ポイントを解説します。

【任意保険】新規加入すると6S等級からスタート

交通事故で破損した自動車の修理や怪我をした運転手・同乗者の治療費を補償するために提供されている保険です。物損のほか、単独事故だけでなく人身事故（相手のいる事故のこと）でも相手側の人や車への治療費・賠償金・修理代なども補償します。

新規で任意保険に加入すると等級は6Sからスタートとなります。保険料は等級・年齢・補償内容で上下することが特徴です。

少なく見積もっても1月あたり10,000円は掛かると考えて良いでしょう。年齢が若いとさらに高くなる可能性があります。

【ローン支払い】毎月の支払額は分割回数で決まる

例えば新車をローン購入して毎月の支払額が50,000円程度というのはよく聞く話です。しかし、60万円くらいの中古車を買って50回払いにすれば、月々のローン支払額を約12,000円（利子がつきます）にすることができます。

マイカーローンの審査に通らないのはなぜ？確認すべきことは2つだけ！通らなかったときの対策も

【駐車場代】地域によって違いがある

地価の高い地域なら駐車場代も高くなるのは当然です。郊外やいわゆる田舎であれば、1台あたり3,000円から5,000円くらいで借りられます。東京都では1台で30,000円、50,000円が平気でかかってきます。これが地価ということでしょう。

【要注意】月極駐車場の定義は？探し方・借り方と相場費用を解説

毎月ではないが毎年支払う費用には何がある？

1年の単位で見ると、5月に支払うことになる自動車税が特に大きな支払いです。軽トラから大型トラックにいたるあらゆる登録されている自動車の所有者は自動車税の支払うことになります。

自動車税の支払いは毎年5月

年に1回のペースで必ず課される税金には自動車税があります。登録されている（＝ナンバープレートが割り当てられている）自動車の所有者が納付義務を持つ税金のことです。

毎年4月1日時点で登録がある自動車を確かめ、5月になったあたりから一斉に納付書が所有者の自宅へ送られてきます。

車の排気量とは？自動車税や馬力との関係や排気量の調べ方

車検のある年だと費用がさらにかさむ

日本において公道を走行する自動車・バイクなどは、道路運送車両法で定める保安基準に適合することを証明しなければなりません。この制度が自動車検査登録制度、いわゆる車検です。

車検には新規車検と継続車検の2種類があります。このうち新規車検は新車の納車前に行われるものですから、私たちユーザーが直接関係するのは継続車検です。

車種によって多少の違いはありますが、乗用自動車で2年あるいは3年に1回の頻度で車検を通す必要があります。例えば新車の乗用車ならびに軽自動車の車検は、その初回登録年月から3年後で、それ以降の車検は2年毎です。

法定費用＝自動車重量税と自賠責保険料

車検の際に支払う自動車重量税並びに自賠責保険料は法定費用と呼ばれています。これらは車両の種別や車両重量・年式によって費用が決定されますので、車検の取得方法による違いはないと考えて良いでしょう。

重量税は車両の総重量を基準にしています。これに対して自賠責保険料は車両の種別並びその保険の有効期間で判断される仕組みです。

具体的な価格に言及すると、例えば街中を走っている多くの自動車（軽自動車を除く）が該当する自家用乗用車の自賠責保険（24ヶ月）は20,100円です。車両重量税は車両重量ごとにまとめると次のようになっています。

車両重量ごとの車両重量税

車両重量（t:トン）	エコカー（本則税率）	新車登録から 13年未満	新車登録後13年超 18年未満	新車登録から 18年超
0.5t以下	5,000円	8,200円	11,400円	12,600円
〜1t	10,000円	16,400円	22,800円	25,200円
〜1.5t	15,000円	24,600円	34,200円	37,800円
〜2t	20,000円	32,800円	45,600円	50,400円
〜2.5	25,000円	41,000円	57,000円	63,000円
〜3t	30,000円	49,200円	68,400円	75,600円

車両重量0.5t毎に8,200円の費用が増していること、そして新車登録から一定年数を経過すると重課されていることがわかります。これは現行自動車税制度の問題点の1つとも言われています。

これに対して自家用軽自動車の重量税（2年分）は初回登録時から13年未満なら6,600円、13年経過した車両なら8,200円、18年経過なら8,800円です。自家用乗用車と比べて圧倒的に安いことがわかります。

これらをもとに1度の車検で掛かる法定費用を車両重量1.0tのコンパクトカー（新車登録13年未満）で算出すると、自賠責保険20,100円+重量税16,400円=36,500円となります。

車両総重量と車両重量・最大積載量との違いは？重量税はどれを見る？

整備費用の相場

多くの自動車ユーザーは車検の取得をディーラーをはじめとする自動車整備工場へ依頼します。整備費用の内訳ですが、車検代行手数料・点検技術料・部品/消耗品代及びそれらの作業工賃となっていることが基本です。

車検代行手数料と点検技術料をまとめて車検基本料としている場合もあり、車検取得業務のみを専門とする整備工場で見かけることが多いです。

車検代行手数料は15,000円以上で車検代行手数料は約10,000円という価格帯が一般的です。部品代や工賃は車両の状態で上下しますのでここで明言することはできません。

というわけで一般的に整備費用は25,000円以上掛かると考えると良いでしょう。先ほど紹介したコンパクトカーの法定費用と合計すれば60,000円以上となります。

いずれにせよ部品代・工賃以外は車両を確認せずとも算出可能です。

ディーラーと販売点はどう違う？車を買う時・点検・整備・車検時に得することは何？

一人暮らしで車を持つにはいくら必要？

生活水準やお住まいの地域によって物価・賃料などが異なることから、いくらあれば一人暮らしで自動車を持てるのかを判断が難しいです。

そのため「いくらあれば一人暮らしで自動車を持てるのか」と考えるのではなく、今の一人暮らしの生活水準で毎月の自動車費用をどれだけ確保できるのかをまず算出して、それを基準として自動車に使える（あるいは使いたい）費用を決定することがベターでしょう。

1.手取りから生活費を差し引くといくら残るのか考えよう

実際にシミュレーションしてみましょう。例えば新卒入社の正社員の毎月の給料（手取り）・家賃・食費・光熱費・貸与奨学金支払い額が以下の表の通りとすると、実際に手元に残るのは手取りのおよそ半分にあたることがわかります。

①　給料（手取り）	200,000円
②　家賃	50,000円
③　食費・光熱費等	40,000円
④　貸与奨学金の支払い	13,000円
⑤　①-(② + ③ + ④)の差額	97,000円

上記を「最低限の生活費」とみなすと、97,000円の中から自動車の費用を算出できるのか、できるのであればいくらまで使えるのかと考えるわけです。

上記にはスマートフォン代・通信費などは含まれていませんし、服や化粧品などを購入するとなると、予算は少なくなります。しかし、実際の手取りが①よりも高くて固定費が②〜④よりも低ければ予算を多く割り当てられます。

2.毎月のローン支払額と駐車場・燃料・任意保険代を算出しよう

自動車をローンで購入すれば毎月のローン支払いが発生し、それに加えて駐車場代と燃料代・任意保険代も掛かってきます。

例えば新車で2,000,000円のコンパクトカーを購入したとして、それぞれの支払額を次のように仮定しましょう。

ローン支払い	50,000円
駐車場代	5,000円
燃料代（月に1,000km走ったと仮定）	10,000円（レギュラーガソリン150円/Lで車両の燃費15km/Lとする）
任意保険（新規加入の6S）	12,500円（年間150,000円の月割）

上記4項目の費用の合計金額は77,500円です。先の表で算出された97,000円と合わせて考えると、77,500÷97,000≒0.80となり、毎月自由に使えるお金のおよそ8割が自動車の支払いに充てられることにます。