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【今更聞けない!】サンダルでの運転は違反?違反点数や罰金など解説

サンダルでの運転は「安全運転義務違反」になる可能性

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サンダルでの運転は「安全運転義務違反」もしくは「公安委員会遵守事項違反」で検挙される恐れがあります。

道路交通法ではサンダルでの運転を禁止する明確な記述はありません。しかし、同法第70条では「当該車両等のハンドル、ブレーキその他の装置を確実に操作し、かつ、道路、交通及び当該車両等の状況に応じ、他人に危害を及ぼさないような速度と方法で運転しなければならない」と定められており、その効力はドライバーの履物にまでおよびます。

また、同法第71条には運転者の遵守事項として公安委員会が交通事故や危険防止のために定めた「公安委員会遵守事項」が各都道府県ごとに存在し、サンダルをはじめとする特定の履物での運転が禁止されています。

サンダル・かかとの高い靴など運転に適さない靴とは?

サンダルで車を運転すると「安全運転義務違反」に該当する可能性があると前の項目で触れましたが、他にも車の運転に適しない靴の種類は存在します。

一歩間違えれば、交通違反ではなく他社に危害を及ぼす事故を引き起こす可能性も否定できません。この項目では、運転に適さない靴をいくつかピックアップして、危険性を詳しく解説します。

サンダル(クロックス)

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1つ目に「サンダル」を履いた運転での危険性に触れましょう。

スニーカーやビジネスシューズなどと異なり「かかと」の部分が覆われていないため、運転操作中に足から外れてしまう(脱げてしまう)危険性があります。

もし、脱げた靴がアクセルもしくはブレーキ、クラッチなどのペダルに引っかかってしまうと大変です。ペダルを正常に踏み込めなくなるなど操作ミスを誘発するかもしれません。

また、近年サンダルの類似品として普及している「クロックス」も危険な靴として扱われるでしょう。

クロックスは、かかと部分のベルトで脱げにくくなっていますが、走行中に足を動かしすぎるとベルトが動いて、サンダルと同じように脱げてしまう可能性も否めません。

これらから、サンダルやクロックスを履いての運転は避けるべきでしょう。

ヒール靴

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運転に適しない靴で2つ目に挙げたいのは、ヒールです。

ヒールはペダル操作に支障をきたすかもしれません。フロアカーペットの端に引っかかってめくり上げてしまったり、急に靴が脱げてしまったりする危険性があるからです。

サンダル同様、ハイヒールをはじめとしたヒール付きの靴も運転に使うのは避けるべきでしょう。

ブーツ

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3つ目が「ブーツ」です。

ブーツの靴底が厚すぎると、アクセルやブレーキ、クラッチなどそれぞれのペダルを踏んだ感覚が身体へ鈍く伝わり、正確な運転操作ができない可能性があります。ブーツも、サンダルやヒール靴同様、車の運転では使用しないのが賢明でしょう。

また、類似したアイテムとして、登山用の靴もブーツ同様に靴底が厚めに作られているケースが多いです。こちらは女性だけでなく男性も履いている機会が多く、誰もが車の運転で使用すればミスに発展する可能性があります。

サンダルで運転する危険とは?

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サンダルは着脱が楽なうえ通気性もよく、とくに足が蒸れやすい夏場の運転には便利な履物に思えます。しかし、サンダル履き運転は非常に危険な行為です。

踵の覆いがないサンダルはフロアマットに引っかかっただけでも脱げやすく、脱げたサンダルがペダルと床の間に挟まり操作ができなくなる恐れがあります。またソールが滑りやすいうえ、必要なときにペダルを強く踏み込めないことから、必要なときに急ブレーキをかけることも難しくなります。

不意の衝突事故が起こった際にも簡単に脱げてしまい、運良く脱げなかったとしても露出部分が多いため保護性能が低く、軽度な衝突事故でも足がペダルなどに接触しケガなどの二次被害も起きがちです。

ペダルは車にとってもっとも重要な「動く、止まる」を司る部位であり、正確な操作が要求されます。いくら便利で快適であっても、不適切な履物での運転は避けるべきです。

サンダルでの運転の罰金と違反点数

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不適切な靴での運転による罰則は「安全運転義務違反」と「公安委員会遵守事項違反」のどちらが適用されるかで違反点数や反則金が変わり、どちらの違反に該当するかは検挙時の状況や事故の有無などによって、その場にいる警察官の判断に委ねられます。

「公安委員会遵守事項違反」が適用された場合は違反点数の加算はなく、反則金は普通車が6,000円、大型車は7,000円です。それに対し「安全運転義務違反」で検挙された場合は、違反点数2点が加算されたうえ、普通車の反則金が9,000円、大型車は1万2,000円へと処分内容が引き上がります。

これらの処分に従わなかった場合には、どちらも違反も3ヵ月以下の懲役刑または、5万円以下の罰金刑を科せられる恐れがあります。

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